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【終了しました】『全国訪問調査』(2024年夏号NOS) 新規ご利用キャンペーン

公表日 2024年05月09日

株式会社日本リサーチセンター(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:杉原領治)は、

乗合形式の訪問留置調査「NRC・オムニバス・サーベイ(愛称:NOS ノス)」を定期的に実施しています。

アンケートパネルを利用せず、調査員が訪問して調査を依頼しています。
そのため、インターネット非利用者やパネル登録者以外の方など、一般の方の意識や実態が収集できます。

この度、NOSを市場調査・マーケティング活動、学術研究で有意義にご活用いただきたく、
新規ご利用キャンペーンを実施いたします。
期間限定のお得なこの機会にぜひご利用ください。

【本キャンペーン対象】
NOSを初めてご利用いただく方

【NOSの4つの特長】

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【NOS調査概要】
・対象者:全国の15~79歳男女個人1,200人
・サンプリング:住宅地図データベースから世帯を抽出し、個人を割り当て
・調査方法:調査員による個別訪問留置調査
 *乗り合い方式(オムニバス)調査:複数のお客様の乗り合い方式で実施
・基本軸集計:地域/都市規模/性/年齢/職業/世帯年収/性×年齢
・基本納品物:単純集計表、クロス集計表、ローデータ

★NOS詳細はこちら⇒NOS詳細

パンフレットはこちら⇒パンフレット

【キャンペーン対象期間】
2024年夏号(第602回)

~実施日程~

・参加申込:2024年6月27日(木)
・質問締切:2024年7月4日 (木)
・調査実施:2024年7月14日(日)~7月27日(土)
・納品予定:2024年8月14日(水)

【キャンペーン価格】
2問以上のご利用で通常価格よりお得になります。
詳細はお問い合わせ窓口までお問い合わせください。

●2024年夏号NOSにて、新規ご利用キャンペーンを実施しています。

 キャンペーンお申込み締切:2024年6月27日(木)まで

【お問合せ先

・マーケティング事業開発チーム 永野

・E-mail:nrc_mbd@nrc.co.jp

お得なこの機会にぜひご利用ください!

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【お役立ちコラム】

WEB調査での実施が多いなか、訪問調査とWEB調査で、どのような調査結果の違いがあるかご存知でしょうか。

訪問調査とWEB調査の特徴を理解したうえで、手法の併用や使い分けがとても重要です。

【WEB調査の特徴と背景】

●回答者は、インターネット上でアンケートを回答しているため、

 インターネットリテラシーが高い傾向にあります。

 そのため、ネット関連の質問は、高齢層ほど実態と乖離します。

●アンケートモニターに登録し、年1回以上WEBアンケートに回答している人は、

 日本全体の5.8%に留まります(この一部の人の回答に限られます)。

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【WEB調査のデメリットの補う手法とは】

WEB調査は、対象者の絞り込み、スピード、コスト面で有効な手法です。

WEB調査のメリットを活かし、デメリットにおいては訪問調査(NOS※1)を併用することで

補うことができます。

(NOSの特長)

パネルモニターは使用しません(調査員が協力を依頼してアンケートを回収)。

WEB調査では、回収が難しい高齢層やインターネットを使っていない人

 実態や意識を分析するのにも有用な手法です。

③性年代構成を日本の人口構成比に合わせているため、全体結果は日本を代表する意見として、

 そのままご覧いただけます。

 ※1 NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ/調査員による個別訪問留置調査)

【WEB調査と訪問調査の併用方法のご提案】

併用方法①

・訪問調査で「日本全体の市場」を把握。

・WEB調査で「ターゲット」の詳細を深堀。

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併用方法②
手もとにあるWEB調査結果を、訪問調査(NOS)のデータで補正。

WEB調査結果を日本全体の市場の数値に近づける。

(併用方法②の具体例)

①WEB調査のネットショッピング利用率が、訪問調査の分布に合うようにウェイト値(補正値)を算出。

②「ネットショッピング」から算出したウェイト値を使用し、

 WEB調査の「電子マネー・キャッシュレス決済」の値を補正。

WEB調査の「電子マネー・キャッシュレス決済」を補正することで実態に近づきます!

~補正後のデータ~

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●詳細は下記よりご覧いただけます。

【WEB調査・訪問調査の併用】活用方法のご提案

「電子マネー・キャッシュレス決済」以外にも、「ネットショッピング」「電子版の新聞の閲読」

「SNSの利用」「金融取引」「ネットでサービスの申し込み」など

多くの項目でWEB調査と訪問調査の比較しております。

ご興味のある方はお気軽にお問い合わせください。

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株式会社日本リサーチセンター(本社:東京都墨田区、代表取締役社長 杉原領治)は、

市場調査、世論調査、海外調査を数多く手がけております。

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《引⽤・転載時のお願い》

本レポートの外部への引用・転載の際は、下記連絡先にメールにて掲載のご連絡をお願い致します。

連絡先:日本リサーチセンター広報室(information@nrc.co.jp

担当:マーケティング事業開発チーム 永野

掲載では必ず当社クレジットを明記していただき、調査結果のグラフ・表をご利用の場合も、

データ部分に当社クレジットの掲載をお願い致します。

お問い合わせ窓口

株式会社 日本リサーチセンター
担当:マーケティング事業開発チーム 永野(ナガノ)
電話番号:070-3116-9062
E-mail:nrc_mbd@nrc.co.jp
(平日10:00~17:30)(土日祝日はお休みです)
※ 12:00~13:00には回線が混み合い、かかりにくくなることがあります