あゆみ
私たちは、1960年の設立以来、半世紀にわたり、わが国のリサーチ手法の開発とその実用化を通じて、中立的な立場で、企業の事業戦略や政策の立案、学術研究を支援してきました。
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1960s
1960年12月
株式会社日本リサーチセンター設立
株主15社(朝日麦酒、味の素、中外製薬、野田醤油、野村證券、西武百貨店、東洋レーヨン、トヨタ自動車販売、昭和アルミニウム、大洋漁業、日本油脂、富士製鐵、森永乳業、富士写真フイルム、小野田セメント) -
1961年
1961年
受注第1号調査「北海道地方での酒類飲用実態調査」を受託
マーケティング・コンビナートとして加盟15社の従業員・家族(当時75万人)を消費者組織としたコンシューマーズ・ユニオン(Ace)発足
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1964年
1964年
東京オリンピック開催
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1966年
1966年
全国調査網の確立
本社を創立時の銀座から八丁堀に移転
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1968年
1968年
GIA(Gallup International Association)の正会員として承認
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1969年
1969年
大日本印刷が加盟し、株主16社に
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1970s
1970年
創立10周年
大阪日本万国博覧会開催
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1971年
1971年
NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)スタート
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1972年
1972年
株主にダイハツ自動車販売が加盟(日本油脂より株式譲渡)
GIA世界大会を東京・京都で開催
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1973年
1973年
NOSを毎月実施
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1975年
1975年
日本マーケティング・リサーチ機関協議会創立(JMRAの前身)に参加
その後、1978年に、日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)に改称東京芝浦電気が加盟し、株主17社に
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1980s
1980年
創立20周年
ライオン、千代田火災海上、富士ゼロックスが加盟し、株主20社に
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1987年
1987年
GIA創立40周年世界大会を川奈で開催
マーケット予見「日本型消費文明の幕開け」を発表
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1988年
1988年
名古屋支社開設
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1990s
1990年
創立30周年
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1991年
1991年
日本リサーチセンター創立30周年記念シンポジウム(朝日新聞社共催)
「消費新世紀への提言」開催 -
1992年
1992年
CATI(Computer Assisted Telephone Interviewing)導入
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1996年
1996年
自社開発集計システムVtabが完成稼働開始
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1997年
1997年
インターネットリサーチのテスト運用開始
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1999年
1999年
マーケティング・リサーチの企画・設計、実査、集計及び報告書作成について
「ISO9001 品質マネジメントシステム」を認証取得 -
2000s
2000年
創立40周年
「マーケティングがわかる事典」を日本実業出版社から刊行
GIA世界大会を東京で開催
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2001年
2001年
「NRC中国消費市場セミナー」開催
「プライバシーマーク」認証取得
「NRC_KL杯」(日本リサーチセンター・ナレッジライブラリー杯/大学ゼミのマーケティング研究発表コンペティション)スタート
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2002年
2002年
英国TNS社と合弁会社TNS・NRC社を設立(現在は解散)
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2006年
2006年
本社を日本橋本町に移転
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2007年
2007年
WIN(Worldwide Independent Network of Market Research)の創設メンバーとして参加
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2010s
2010年
創立50周年
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2011年
2011年
調査サービスについて「ISO20252 マーケットリサーチサービス」を認証取得
東日本大震災
創立50周年記念事業開催を中止し、東日本大震災復興資金として日本赤十字社に寄付
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2012年
2012年
GMOリサーチと共同で両社所有のインターネットリサーチパネルの相互利用提携により「ネットワークパネル」を構築
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2013年
2013年
感性評価システム「Mind Pointer」を上市
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2014年
2014年
自主調査「NRC全国キャラクター調査」スタート
AR(Augmented Reality)拡張現実技術を利用した会場調査手法を上市
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2016年
2016年
熊本大地震復興資金として法人ふるさと納税で寄付
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2018年
2018年
自社開発の多言語対応集計ツールNRC-CORE(NRC-Client Oriented Research Engine)が完成稼働開始
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2019年
2019年
本社を墨田区江東橋に移転
英国YouGov社と提携しYouGov事業を開始
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2020s
2020年
創立60周年
コロナ禍においてオンラインインタビューを本格的に導入
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2021年
2021年
ビジネスイノベーションセンター設立
東京オリンピック・パラリンピック開催
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2022年
2022年
「中小企業マーケット TOKYO2022 ~アフターコロナの商品・サービス提案~」の「観光・体験サービス」分野に出展