NRCレポート

WEB調査結果を有効活用するために、WEB調査の特徴を理解することが必要不可欠です。

その理由となる背景、WEB調査の効果的活用法をご紹介します。

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●詳細レポートは下記よりご覧いただけます。

【WEB調査・訪問調査の併用】活用方法のご提案2023年.pdf

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【WEB調査の特徴と背景】

●回答者は、インターネット上でアンケートを回答しているため、インターネットリテラシーが高い傾向にある。

そのため、ネット関連の質問は、高齢層ほど実態と乖離する。

●アンケートモニターに登録に登録し、年1回以上WEBアンケートに回答している人は、日本全体の5.8%に留まる。

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【WEB調査のデメリットの補う手法とは】

WEB調査は、対象者の絞り込み、スピード、コスト面で有効な手法です。

WEB調査をメリットを活かし、デメリットにおいては訪問調査（NOS※1）を併用することで

補うことができます。

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（NOSの特長）

①パネルモニターは使用しません（調査員が協力を依頼してアンケートを回収）。

②WEB調査では、回収が難しい高齢層やインターネットを使っていない人の

　実態や意識を分析するのにも有用な手法です。

③性年代構成を日本の人口構成比に合わせているため、全体結果は日本を代表する意見として、

　そのままご覧いただけます。

※1 NOS（日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ／調査員による個別訪問留置調査）

●NOSの詳細はこちら：　/solution/nos/index.html

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【WEB調査と訪問調査の併用方法】

併用方法①

・訪問調査で「日本全体の市場」を把握。

・WEB調査で「ターゲット」の詳細を深堀。

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併用方法②

手もとにあるWEB調査結果を、訪問調査(NOS)のデータで補正。

WEB調査結果を日本全体の市場の数値に近づける。

（併用方法②の具体例）

①WEB調査のネットショッピング利用率が、訪問調査の分布に合うようにウェイト値(補正値)を算出。

②「ネットショッピング」から算出したウェイト値を使用し、

　WEB調査の「電子マネー・キャッシュレス決済」の値を補正。

⇒WEB調査の「電子マネー・キャッシュレス決済」を補正することで実態に近づきます！

～補正後のデータ～

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※ウェイトバック集計によるデータ補正を実施するためには、WEB調査と訪問調査でキーとなる
　共通質問が必要になります。（下記は 「ネットショッピング利用率」を共通質問としている）

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【自主調査のご紹介】

WEB調査の特徴を把握するため、同じ調査票をWEB調査と訪問調査で実施し、結果を比較しました。

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■主な調査項目

～購買行動～

・ネットショッピング

・比較サイトで商品の比較や口コミを調べる

・電子マネー・キャッシュレス決済

・店頭で提示するポイントや電子クーポンの獲得や利用

～情報検索～

・電子版の新聞の閲読

・ニュースサイトの閲覧

・ＳＮＳの利用

～申請・申込・取引～

・電子政府・電子自治体の利用（電子申請、電子申告、電子届出）

・金融取引（インターネットバンキング、ネットトレード等）

・ネットでサービスの申し込み（チケット購入、旅行・ホテル・お店の予約や保険の申込など）

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上記含め、30項目で比較しております。ご興味のある方はお気軽にお問い合わせください。

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■調査結果の一部ご紹介

6項目のWEB調査と訪問調査の比較結果では、高齢層ほどWEB調査が訪問調査（NOS）を大幅に上回り、

一般的な高齢者よりインターネット上での行動が積極的であることがわかります。

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【左：ネットショッピング】【右：電子マネー・キャッシュレス決済】

・ネットショッピング利用率、電子マネー・キャッシュレス決済は、

　高齢層ほどWEB調査が訪問調査（NOS）を大幅に上回る。

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【左：ネット上での金融取引】【右：電子政府・電子自治体の利用】

・インターネット上での情報入手、金融取引、申請・届出は、

　高齢層ほどWEB調査が訪問調査（NOS）を大幅に上回る。

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【左：ニュースサイトの閲覧】【右：電子版の新聞の閲読】

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【調査概要】

①WEB調査

・調査方法：モニターに対するWEB調査

・調査対象：全国の15～79歳の男女個人　2,400人

・調査期間：2023年4月17日～2023年4月20日

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②NOS（日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ）

・調査方法：調査員による個別訪問留置調査

・調査対象：全国の15～79歳の男女個人　2,400人（2回実施し、データを合算）

・調査期間：

　2023年2月調査（2023年1月29日～2月11日）

　2023年4月調査（2023年3月31日～4月13日）　

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●詳細レポートは下記よりご覧いただけます。

【WEB調査・訪問調査の併用】活用方法のご提案2023年.pdf

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●ご依頼・ご相談は、ホームページの「お問い合わせ」よりご連絡ください。

(担当：マーケティング事業開発部　永野/nrc_mbd@nrc.co.jp)

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株式会社日本リサーチセンター（本社：東京都墨田区、代表取締役社長 杉原領治）は、

市場調査、世論調査、海外調査を数多く手がけております。

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連絡先：日本リサーチセンター広報室（information@nrc.co.jp）

担当：マーケティング事業開発部　永野

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